新潟県内（三条市・燕市・長岡市・新潟市等）の企業の皆様、ホームページ制作、Webコンサルティング、アクセス解析、SEO、キーワード広告等はお任せください。

日本人の8割以上が日常的に使っている「LINE」。
主に個人間のメッセージのやりとりで使われていますが、LINE公式アカウントを使ってビジネスで利用している企業様も増えてきています。
今回はLINE公式アカウントとグループLINEの違いについてご紹介したいと思います。

引用元：https://www.ooh.co.jp/blog/?p=219

LINE公式アカウントについて

LINEは、基本的にはスマートフォン（電話番号）1台につき１アカウントしか作れないので、個人利用として使われるのが一般的ですが、LINE公式アカウントは、スマートフォン（電話番号）に依存しないので、いくつでも作成することができ、そのアカウントを複数名で管理することもできます。
LINE公式アカウントは無料で作成できる、企業・団体と個人での対話型SNSツールです。
友だちになってくれたお客様に対し、割引クーポンやキャンペーンのお知らせ、LINEでお問い合わせ・予約を受け付けるといった様々なことを配信することができます。

グループLINEとLINE公式アカウントの違い

LINE公式アカウントとグループLINEは以下のような違いがあります。

グループLINE

グループLINE参加者は基本的には平等で他の参加者全員とそれぞれ繋がり、メッセージや参加者全員のアカウント情報などが参加者全員に共有されます。
また、参加者全員が自由に他の参加者にメッセージを配信できます。
これは、不特定多数の方々に参加していただく場合は大きなハードルとなります。
ビジネス目的で使用するとなると、管理担当者は個人のLINEアカウントを使用する必要があります。
その為、企業や団体での利用には不向きです。

LINE公式アカウント

LINE公式アカウントでは企業・団体と各参加者は繋がるが、参加者同士は繋がりません。
幹事から参加者に一斉配信可能ですが、参加者は企業・団体にのみ配信可能です。
各参加者には他の参加者の情報は 非公開となるので、アカウント情報やトーク履歴が共有されることもありません。
その為、不特定多数に参加いただく企業や団体に向いています。
また、管理は個人アカウントではなく企業や団体のLINEビジネスアカウントから行いますので、複数名で管理することが可能です。また、管理者の変更も簡単です。

まとめ

LINE公式アカウントでは、通常のグループLINEと違って企業がビジネス目的で運用するにはとてもおすすめのSNSツールとなっています。
LINE公式アカウントを運用してみたい、興味がある、といった企業様がいらっしゃいましたら、ぜひアイサポートまでお問い合わせください。アカウント作成から運用までお手伝いさせていただきます。

今お使い頂いているWebサイトやアプリケーションはきちんとセキュリティ対策されていますか？
あらゆるビジネスシーンで利用されているWebサイトやアプリケーションは、不正な攻撃を仕掛けてくる攻撃者によって狙われています。
今回はWebサイトやメールサーバーを安全に保つためのおすすめのセキュリティ対策について、ご紹介したいと思います。

SiteLock

SiteLockはWebサイトやアプリケーションに潜む危険を早期検知し、自動的に対処するセキュリティ対策ツールです。

1,200万サイトの診断データと照合

国内外1200万※を超える導入サイトの脅威の傾向を監視し、そのデータを使用してより速く脅威を検出、修正、防御します。※2017年10月時点

不正改ざん監視＆マルウェア自動駆除

「SMART診断」機能により不正改ざんの有無を調べられます。脅威となるマルウェアを検知した場合は自動的に駆除し、安全なデータだけを復旧してWebサイトの安全性を維持します。

Webサイト＆アプリの脆弱性診断

WordPressの他、幅広い種類のアプリを診断します。緊急性の高い脆弱性が検知された場合はアドバイザリー機能により、セキュリティのアドバイスを受けることができます。

【公式サイト】
https://saas.gmocloud.com/service/websecurity/

ActSecure

ウイルス・スパムをメールサーバーに届く前にチェック！ActSecureは標的型攻撃も見逃さない、低コストではじめるメールセキュリティ対策ツールです。

ウイルス・スパムチェック

多様な技術でスパム・ウイルス・フィッシングメールを検知。
レピュテーション、ウイルス検知、コンテンツ解析/脅威の分類、ゼロデイ攻撃検出を行います。

標的型攻撃メール対策

未知のマルウェアをサンドボックスで検知 巧妙化するURL誘導型攻撃にも対応。
サンドボックスによる振る舞い検知、URLリンクも継続的に検査します。

メール誤送信対策

メール誤送信の本質はうっかりミス 送信メールのウイルス・スパムチェックも実施。
メール一時保留、添付ファイル暗号化、宛先BCC化の機能があります。

月次レポートの提示

サービスで検知した状況を月次レポートとして提示いたしますので、継続したセキュリティ対策の検討資料にご利用いただけます。

【公式サイト】
https://saas.gmocloud.com/service/mailsecurity/

まとめ

今回ご紹介したセキュリティ対策ツールについては、アイサポートにてご対応可能となっております。
各ツールについて気になる、セキュリティ面が不安だがどうしたらいいかわからない、といった企業様がいらっしゃいましたら是非アイサポートまでご相談ください。

採用活動において、近年さまざまな採用ツールが登場しています。自社の採用方法を見直す上で、採用ツールの導入を検討される企業も多いと思いますが、ただむやみに採用ツールを導入しても効果は無く、工数が増えるだけになってしまいます。
今回は採用ツールを利用するメリット・デメリット、最新版のトレンド採用ツールについてご紹介したいと思います。

採用ツールを利用するメリット

近年の採用市場の特徴の1つとして、コロナ禍によって採用活動のオンライン化が加速したことが挙げられます。
また、さまざまな働き方が取り入れられたことで、採用後に企業に定着しづらくなったことも近年の採用市場の特徴です。
そんな中採用ツールを導入することで、以下のようなメリットがあります。

オンラインで採用活動を実施できる

オンラインで採用活動を実施できるSNSやダイレクトリクルーティングサービスなどの採用ツールを利用することで、オンライン上で学生とのタッチポイントを増やせます。
場所や時間の制限なく、さまざまなタッチポイントを増やせるため、従来の採用活動では出会えなかった多種多様な学生にアプローチすることができます。

良い人材を見つけやすい

採用ツールを活用することで、企業が求める人材に効果的にアプローチできます。採用ツールの1つであるダイレクトリクルーティングサービスでは、企業がターゲットとなる学生に対して直接アプローチすることが可能です。
専攻分野や興味のある業界、適性診断など多角的なデータベースをもとに学生を選定します。

採用業務の効率化につながる

採用管理システムを活用することで、従来の採用業務で発生していた応募者情報の管理や応募者への対応、社内での情報共有などの管理コストを削減できます。
採用管理システムには、新卒採用向けや中途採用向け、理系採用向けなどターゲットに合わせた多様なツールがあるので、自社の採用戦略に合わせたシステムを導入することが可能です。

採用ツールを利用するデメリット

採用ツールを利用するデメリットとして、導入・運用リソースを確保しなければならないことがあります。
採用ツールをただ導入しただけでは、効果は生まれにくいでしょう。「導入目的はなにか」「どのような運用を行うのか」「導入・運用体制は整っているか」など、あらかじめ戦略を立てる必要があります。
採用ツールを導入する前に、運用体制・方法をあらかじめ考えておきましょう。

最新版のトレンド採用ツール

SNS

近年TwitterやInstagram、TikTokといったSNSを使って、ブランディングを行う企業が多く見られます。
SNSでは、気軽に情報を発信できるので、求人サイトや企業の採用サイトだけでは伝わりづらい企業の雰囲気をアピールできます。
学生とコミュニケーションを取ることもできるので、企業側と求職者側が双方の価値観や考え方を知れる重要な採用ツールです。

【SNSのポイント】
・気軽に情報を発信できる
・社内の雰囲気を伝えやすい
・コミュニケーションを取ることで、企業理解を深めてもらいやすい

採用管理システム（ATS）

採用管理システム（ATS）では、企業の採用活動に必要な業務を一元管理し、効率化することが可能です。
求人情報の管理や応募者情報の取込み、応募者との個別でのやりとり、面接日程の調整、リクルーターへの情報共有といったことが同一のシステム上で完結することができます。
採用活動に必要とされていた事務作業を削減できるので、採用戦略の策定や面接などの本質的な採用業務に注力できるようになります。一元管理した情報をもとに、採用活動の改善に役立てることも可能です。

【採用管理システムのポイント】
・採用活動に必要な業務を一元管理できる
・情報が可視化されているので社内で共有しやすい
・採用活動データの分析にも役立つ

ダイレクトリクルーティングサービス

ダイレクトリクルーティングサービスとは、求職者のデータベースの中から企業が自社に合った人材を探し、スカウトする採用手法のことです。従来の「待ち」の採用手法とは異なり、企業から積極的にアプローチできます。
求人サイトでは掲載社数が多いため、他社との差別化が難しかったり、他社の求人に埋もれてしまうこともありますが、ダイレクトリクルーティングサービスでは優秀な人材と直接コミュニケーションが取れるため、企業について認知してもらいやすくなります。
ダイレクトリクルーティングサービスでは成功報酬型のサービスも多く見られます。求人サイトなどと比較すると採用コストを抑えられる点も特徴です。

【ダイレクトリクルーティングサービスのポイント】
・企業から求職者に対してスカウトが送れる
・企業を認知してもらいやすい
・採用コストを抑えられる

まとめ

採用ツールには、SNSや採用管理システム、ダイレクトリクルーティングサービスなど、さまざまな特徴を持ったツールがあります。
これからの採用活動には、企業が主体的に情報発信する手段の多様化や、新たな採用手法であるダイレクトリクルーティングをはじめ採用トレンドについて理解していくことが重要となっています。
自社にマッチする採用ツールを活用して、優秀な人材の獲得につなげましょう。

SNSマーケティングにおいて、動画を投稿する意味合いが年々強くなってきています。特に短く縦画面で視聴できるショート動画を活用する企業も多くなってきています。
今回はそんなショート動画、ショート動画を投稿できるプラットフォームについてご紹介したいと思います。

ショート動画とは

ショート動画はその名の通り短い尺の動画の総称で、スマホで視聴することを前提に縦型動画中心に設計されています。
動画の尺に関してはプラットフォームごとに分かれていますが、1分前後で設定しているものが多いです。
ショート動画は短時間で情報が得られるため、人気が高いです。
Z世代に実施したアンケートによると、YouTube Shortを視聴した経験がある人は67.5%でした。
SNSを利用している若年層はそれだけショート動画を視聴する機会が多いため、企業としてアプローチしたいユーザーに届く確率も高いです。
また、ショート動画は自動再生する仕組みを採用しているプラットフォームが多いです。
自分でわざわざ検索して動画を探す必要がないため、手軽に様々なジャンルを動画が視聴できます。

TikTok

ショート動画を有名にしたプラットフォームとして、TikTokが挙げられます。
TikTokは自動的に動画が再生されて、次々とスワイプしていく形式となっており、自分で動画を選ぶのではなく次々とおすすめされた動画をスワイプして楽しむ仕組みです。
撮影や編集をアプリ内で完結することから、手軽にショート動画を投稿できます。プラットフォーム内でフィルタ加工や音楽の付与などもできるため、作成できる動画のバリエーションが豊富です。

・BGMの提供：あり
・動画の尺：15秒〜最大10分
・国内月間アクティブユーザー：1690万人(2022年10月時点)

Instagramリール

Instagramリールは2020年8月5日にリリースされたショート動画の機能です。
リールがリリースされる以前は写真を共有するSNSでしたが、動画投稿も徐々に進んできています。
もともとは写真がメインだったSNSが動画投稿を促す仕組みにしていることから、ショート動画の需要が高まっていることがわかります。
Instagramはフォロー/フォロワー関係にあるユーザーとのコミュニケーション要素の強いアプリです。ショッピング機能やNFTの活用などクリエイターが発信するにはなくてはならないプラットフォームになりつつあります。

・BGMの提供：あり
・動画の尺：最大90秒
・国内月間アクティブユーザー：3300万人(2022年10月時点)

YouTubeショート

YouTubeショートはYouTubeが2020年にリリースされた機能です。
YouTubeショートは最大60秒までの縦型動画を投稿できるサービスです。
ショート動画に対しても通常の動画同様に、高評価や低評価、コメント機能がついており、ユーザーとのコミュニケーションがはかれます。
ユーザーがYouTubeを見る動機のランキングを見ると「気になる商品サービスがあったとき」や「事件やニュースがあった時」が上位にきています。何か気になった時に能動的な情報収集のためのツールとしても活用されているのがわかります。
スマートフォンにおけるYouTubeアプリには現在、「ショート」と呼ばれるタブがあり、ワンタップですぐにショート動画を視聴できます。

・BGMの提供：なし
・動画の尺：最大60秒
・国内月間アクティブユーザー：6900万人(2022年10月時点)

まとめ

ショート動画を投稿するプラットフォームは様々な種類があり、プラットフォームが違うと視聴者層や視聴する態度、関心度が変わってきます。コンテンツの作成だけではなくて、発信の仕方も一緒に考えていくことでより効果的な情報発信を行うことができると思います。
各プラットフォームの特徴や視聴者層などを踏まえた上で、発信場所を選定するようにしましょう。
動画コンテンツを発信に活用している企業さまはショート動画の投稿も検討してみませんか？

近年AI技術が進んでおり、さまざまなサービスが開発されています。自動車の自動運転やお掃除ロボットなどAIは身近な存在になり始めています。そんな中、OpenAIが開発したAIチャットボット「ChatGPT」が昨年11月に公開され、最近ネット上で話題になっています。
今回は最新AI技術を使用した「ChatGPT」についてご紹介したいと思います。

ChatGPTとは

ChatGPTは、イーロン・マスク氏やマイクロソフト社が出資するOpenAI社が2022年12月1日に発表したチャットアプリケーションのサービスです。
チャット画面に質問文を打ち込むとAIが回答してくれるサービスで、人間の質問文の意図をくみ取り、端的な回答を返すのが特徴です。さらにその回答文は、まるで人間とやりとりしているかのように自然な表現となっています。
AIとは思えないほどの高い回答能力が話題を呼び、公開からわずか6日後にはユーザー数が100万人を超えました。
今のところ無料トライアルとして利用できますが、今後有料化される可能性もあります。

ChatGPTのできること

会話形式でのチャット

ChatGPTに質問をすると、まるで人間が書いたような文章で回答を得ることができます。大規模な言語データを学習し、最適化するプロセスを反復することで、ChatGPTは人間のようなスムーズな文章が書けるように設計されています。

プログラミングコード作成

プログラミングに関する高度な会話も可能なため、チャットを通じてChatGPTとプログラミング作成をすることができます。ChatGPTはコードのバグ（誤り）の検出やコードレビューも可能です。

ChatGPTの問題点

創造性の欠如

ChatGPTは大規模なデータを学習しており、学習した内容を当たり障りなく返答します。そのため、創造性のある回答は得られないでしょう。実際にChatGPTに未来のことを尋ねても、「未来の予測はできません。」という回答が返ってきます。

情報が不正確

ChatGPTは人間のように自然な文章を書けますが、情報が不正確な場合があります。実際にプログラミングのQ&Aサイトとして知られる「Stack Overflow」はChatGPTで生成したテキストの投稿を一時停止しました。ChatGPTはわからない質問に対しても、不正確な情報を自然な文章で回答してしまう問題があります。

まとめ

ChatGPTは調べたいワードを入力するだけで、自然な文章で回答が得られる便利なツールです。まだ回答の情報が不正確という問題がありますが、今後の開発により情報の精度が上がると、生活に欠かせない存在になるでしょう。
今後AIは私たちの生活や仕事に浸透し、欠かせない存在になることが予想されます。その最初の一歩としてChatGPTを使ってみて、AIを体験してみるのも良いと思います。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

イノベーション加速化補助金(デジタル技術活用事業)

デジタルビジネスニーズの事業化に取り組む中小企業者等を支援します。
【補助対象事業】
ECサイト等のWeb販売サイトへの出店事業
【補助対象者】
市内に事業所を有する中小企業者等
【支援内容】
上限額50万円
補助率2分の1以内
【実施機関】長岡市
【詳しくはこちら】https://www.city.nagaoka.niigata.jp/sangyou/cate01/subsidy/digital.html

新潟市中小企業生産性向上・グリーン設備投資補助金

市内に工場等を有する中小企業者（製造業、新聞業、出版業）が、事業の高度化及び拡大並びに継続を図るため設備を取得する場合において、当該中小企業者の生産性の向上に加え、脱炭素化に向けた取り組みを支援し、もって本市産業の競争力強化を図ることを目的します。
【対象業種】
市内の工場等（日本標準産業分類に掲げる製造業、新聞業、出版業に属する業の用に供する事業所）に設備投資を行う中小企業者
【対象設備】
・事業の用に直接供する所得税法施行令又は法人税法施行令（固定資産税の償却資産）の「機械及び装置（第2種）」に該当するもの。
・他の市の制度により補助金の交付を受けようとする設備ではないこと。
・国、県その他の地方公共団体又は産業支援機関の制度により補助金の交付を受けようとする同一の設備でないこと。
【支援内容】
交付要件によって変動
【実施機関】新潟市
【詳しくはこちら】https://www.city.niigata.lg.jp/business/kigyo/toshi/seisannsei-hojo.html

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

近年急激な盛り上がりを見せているSNSプラットフォームのTikTok。
TikTokとは、短尺の動画をシェアできるスマートフォン向けのサービスで、SNSの1つです。そんなTiktokにも広告が存在します。
今回はTikTok広告を活用してみたいけど、そもそもTikTok広告はどんなものなのか、どこに広告が出るのかといったことをご紹介したいと思います。

TikTok広告とは

TikTok広告では動画での広告配信が行われます。ウェブサイトとアプリでプロモーションすることができますので、ウェブサイトからの申し込みや特定の商品の販売促進、アプリDLの促進に活用することができます。
TikTok広告には大きく分けると3つの特徴があります。

ユーザーとコンテンツとのマッチング

高度な機械学習の技術により、ユーザーごとの興味とコンテンツを高い精度でつなげることが可能になっています。
実際にTikTokを利用してみると、利用すればするほど自分好みのコンテンツがレコメンドされフィードに流れてくるのが体感できます。

圧倒的なデータ量

TikTokは世界約150カ国で利用されており、世界の利用者数は10億人を突破しており、日本国内の月間アクティブユーザー数も約950万人と日本だけでなくグローバルで人気のアプリケーションとなっています。
TikTok広告では、ユーザーの閲覧データや動画のデータ、広告のデータ、ユーザー環境などのビックデータをグローバルで蓄積しており、それらをより効果的な広告配信を実現するためのモデリングに活用しています。

広告に興味を持ってもらいやすい

TikTokに来るユーザーは「何かおもしろいものはないかな～」といったモチベーションでの利用が多く、特定の目的を持たずに色々な情報に接しています。
他のSNSは基本的に「フォロワーの投稿を閲覧する」のが主流でした。しかしTikTokは偶然見かける未知の動画との出会いが醍醐味といえます。

TikTok広告の種類・配信面

TikTok広告には「ハッシュタグチャレンジ広告」、「起動画面広告」、「インフィード広告」の3種類があります。

ハッシュタグチャレンジ広告

ハッシュタグチャレンジ広告は、TikTok内でハッシュタグ（＃〇〇）を設定し、そのハッシュタグにちなんだ動画を作成したり、投稿を促したりする形をとった広告です。
ユーザー参加型で参加のハードルが低いため高いエンゲージメントの獲得が期待できます。
ページトップにバナー、アプリ内にコンテンツのページを設定することで多くのユーザーに働きかけることが可能です。
ただしデメリットとして起動画面広告やインフィード広告を含めたプランとなっているためにコストが高くなっています。

起動画面広告

起動画面広告とは、アプリを起動した際に表示される広告です。画像・GIF画像・GIFアニメーションの3種類をそれぞれ画像は3秒、GIFは3〜5秒の間表示することができます。
広告が全画面に表示されるため非常に訴求力の高い広告である一方、デメリットとして一日一社限定のために広告枠を確保することが厳しく、コストがかかってしまいます。

インフィード広告

インフィード広告とは、通常の投稿と投稿との間に表示される広告です。通常の投稿と同様に5〜15秒間、表示させることができます。
通常投稿の一連の流れの中に表示されるため、「広告感がない」ユーザーに広告を見せられているというストレスを与えずに済むメリットがあります。また、通常投稿と同様に「いいね！」「コメント」「シェア」を行うことができ、新たな層へのアプローチや多くのユーザーへのリーチが期待できます。

TikTok広告のメリット

広告クリエイティブも見てもらえやすい

TikTokユーザーは、新しい情報に対してオープンマインドなのが特徴です。そのため、他のプラットフォームに比べて「広告クリエイティブもつい見てしまう」というユーザーが多いのがメリットです。

投稿への反応がよくリアルでの行動につながりやすい

TikTokのコンテンツは他のSNSに比べて反応されやすいのも特徴です。商品・サービスがTikTokで紹介されると実際の購買行動にもつながっています。

まとめ

若者向けのイメージがあるTikTok広告。
「馴染みがなくなんとなく怖い…」と感じる方もいるかもしれませんが、コツをつかめばユーザーの心を掴み効果的な広告配信ができます。
実際に出稿する場合は、商材や予算に応じて最適なターゲティング・クリエイティブを組み合わせる必要があります。
少しでもTikTok広告に興味がありましたら、ぜひお気軽にご相談ください。

ネットショッピングを利用する際に使用する決済方法の一つである「後払い決済」。
購入代金を後から支払うことができる後払い決済サービスの認知度や利用状況について、株式会社メルペイが調査した結果を公表しています。
今回は後払い決済についてどのくらい利用されているのかなどについてご紹介したいと思います。

引用元：https://jp.merpay.com/news/2021/03/bnpl_survey/

後払い決済サービスの利用状況について

後払い決済サービスは、約4人に1人が利用

商品の購入やサービスを利用する際に、普段使用している決済手段として23.3％が後払い決済サービスと回答し、約4人に1人が利用していることがわかりました。

「コロナ禍で利用頻度が増えた」50%超

新型コロナウイルス感染症拡大の前（2020年1月頃）と現在を比べ、50.5％と過半数がキャッシュレス決済（電子マネーやQRコード等決済）や後払い決済などを利用する頻度が増えたと回答しています。
年代別に見ると10代男性が51.3％、10代女性が52.5％、20代男性が57.5％、20代女性が58.8％と特に10代、20代の変化が大きいことが判明しました。

後払い決済サービスの認知・利用率・メリットについて

認知度・利用度率「NP後払い」が1位、「メルペイスマート払い」が続く

「NP後払い」が認知（32.4％）、利用（25.6％）とももっとも高いことがわかりました。「メルペイスマート払い」は、これに次いで、認知（29.5％）、利用（17.0％）ともに2番目に高かったです。
さらに、年代別の後払い決済サービスの認知・利用を比較すると、10代・20代の約36％が「メルペイスマート払い」を認知しており、若年層の利用や認知率がもっとも高いことがわかりました。

利用者の感じているメリット

非利用者のうち29.3％が「利用金額を把握しにくいから」という理由で後払い決済サービスを利用しないと回答する一方、利用者のうち23.3％が「利用金額を把握しやすい」ことがメリットだと考えていることがわかりました。
非利用者の懸念点である使いすぎの不安に関して、利用者と認識のギャップが大きく、今後、実際に利用することで印象が変わっていく可能性があることがわかります。

各決済サービスの継続利用をするかどうか

後払い決済サービス利用者・非利用者に、商品購入をする際、今後も利用を継続したい（新たに利用してみたい）決済手段について質問したところ、後払い決済サービスに関して利用者の36.5％が継続利用意向がある一方、非利用者の新規利用意向は3.3%と最も低い結果となりました。
今後利用者と非利用者の認識のギャップが解消されることにより、他の決済手段に比べて利用率が拡大する可能性が高まると思われます。

後払い決済サービスの利用シーン・利用金額・利用者の傾向

「生活必需品購入など」の購入が上位に

後払い決済サービスを利用するタイミングについては、クレジットカード保有者（62.8％）、非保有者（60.2％）ともに「日常の生活必需品などの買い物」がもっとも多い回答になりました。
一方で、クレジットカード非保有者は「英会話など学習系のサービス利用」や「旅行、映画やイベントやライブなど趣味体験のため利用」の項目でクレジットカード保有者より後払い決済サービスを利用する割合が高く、日常生活以外の体験消費での利用が多い傾向であることがわかりました。

後払い決済は、少額決済で利用される傾向

後払い決済サービス利用者のうち、クレジットカード保有者について、クレジットカードと後払い決済サービスの利用金額について質問したところ、クレジットカードの平均月間利用金額が1〜3万円未満という回答がもっとも多いのに対し、後払い決済サービスは3,000円未満との回答がもっとも多く、少額な決済において後払い決済サービスを併用していることがわかりました。

情報感度の高い利用者が後払い決済を利用

後払い決済サービスの利用者が非利用者に比べて「流行に敏感である」が19.8％高く、情報感度の高い利用者が多いことがわかりました。

まとめ

コロナ渦の影響もあり、EC市場における後払い決済サービスの利用頻度は増えてきています。新型コロナウイルスによる感染拡大の影響によって、EC市場そのものが成長を加速させており、それに応じて各種の新たな決済サービスが浸透してきています。
時代の流れに乗り遅れないよう、常日頃から情報収集を行い、柔軟に対応できるようにしていきましょう。

複数の宛先へのメール配信を効率化するためのメール配信システムと、複数のチャネルにまたがりマーケティング活動を自動・効率化するためのMAツール。
どちらもメールマーケティングを行えるシステムになっていますが、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なっています。
今回はメール配信システムとMAツールの違いについてご紹介したいと思います。

メール配信システムについて

メール配信システムとはメールを複数の宛先へ一斉に送り、そのメールの開封や本文内のURLクリックといった読者の反応から効果測定を行えるシステムです。

特徴

・メールの自動配信
事前に作成したメールを指定した時間に送信することができます。
登録者全員に予め決められた時間に配信の予約を行える「予約配信メール」や、ユーザーの属性によって段階的にメールを送る「ステップメール」などがあります。
・HTMLメール／テキストメール
Webサイトのようにグラフィック化された「HTMLメール」だけでなく、テキストのみで構成される「テキストメール」も活用できます。
・メールに関する顧客の反応の効果測定
メール配信システムから送信したメールの開封率や、記載されたURLのクリック率などを測定することができます。
顧客がメールのどの部分に興味・関心があるかなどを確認することが可能です。

メリット

MAツールでももちろんメール配信は行えますが、多機能ゆえに操作が複雑な場合があります。
メール配信のみ行う場合は、メール配信に関する機能のみに絞られている方がシンプルで分かりやすいです。
メール配信に特化しているが故にシンプルな機能のメール配信システムは、多機能のMAツールよりも費用が割安な傾向にあるのも大きなメリットです。

デメリット

メール配信システムで実施できるのは、これまでに獲得したメールアドレスに対するマーケティング活動でしかありません。メール以外でのチャネルのリード管理はできないので、複数のチャネルにまたがったデジタルマーケティングの管理や自動効率化などはMAツールが適しています。

MAツールについて

MAとは、Marketing Automation（マーケティングオートメーション）の略で、主にインターネットを介したマーケティング施策を管理・自動化するツールです。

特徴

・リード管理
従業員がバラバラに持っていた名刺などを一元管理し、見込み客のデータベースを作り、管理することができます。
見込み客の行動履歴から関心の度合いを計り、顧客に応じた興味喚起を実施、より案件化に近い見込み客を自動で選出する機能があります。
・簡単なWebサイトページの作成
新しい見込み客を作るためにも、見込み客の中からより興味関心の高い客を選別するためにも、詳しい顧客情報を獲得するための入り口が必要になります。
MAツールには顧客情報を獲得するための入り口であるWebサイトページを作る機能があります。
この機能は、Webサイト構築の知識がない人でも、ツールを使ってお問い合わせフォームや資料請求ページ、簡単なランディングページなどを作ることができます。
・ユーザー行動履歴
MAツールでは、Webサイト上のユーザーの行動履歴を蓄積することで、ユーザーがどんな情報を求めているのかを浮き彫りにします。
・スコアリング
ユーザー行動履歴機能により蓄積されたアクセス行動履歴や配信メールへの反応に対し、自社への興味・関心の度合いを採点することができます。

メリット

MAツールは、マーケティング全般をおさえた多機能ツールであることが大きなメリットです。
お問い合わせフォームやランディングページなど、ユーザーとの最初の接点づくりも可能で、新規のリード獲得にもつながります。
メール配信に関しても、「ステップメールのシナリオ設定の自由度が高い」などの特徴がみられます。

デメリット

マーケティング業務を自動化できるMAツールですが、多機能ゆえに複雑なオペレーションが必要になってきます。また、MAツールで業務を自動化させるには、事前に設計し業務が滞りなく回るように準備する必要があります。そのため、導入後に仕事量が増える事もあります。

まとめ

シンプルで使いやすいメール配信システムを導入するか、複雑で導入と運用のハードルは高いがマーケティング全般を自動化できるMAツールにするかは、自社の方針や環境によって検討する必要があります。
それぞれの特徴やメリット・デメリットをきちんと把握し、自社に合ったシステムやツールを検討しましょう。