新潟県内（三条市・燕市・長岡市・新潟市等）の企業の皆様、ホームページ制作、Webコンサルティング、アクセス解析、SEO、キーワード広告等はお任せください。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

踏み出せ！農業！スタートアップ事業

農業の担い手を確保するため、新規就農希望者が就農に向けて必要な研修・資格取得や、農業に新規参入する人が農地の取得に必要な経費の一部を支援します。

新規参入者農地取得支援補助金

農業に新規参入する際の経営開始に向けた初期段階のサポートをするため、農地の取得に必要な経費の一部を支援します。
【補助対象者】
市内在住で65歳以下の新規参入者
【補助対象経費】
農業への新規参入に必要な農地の借り受けに係る賃借料
(注意)他の公費補助事業との重複交付は不可
【支援内容】
補助上限額：30万円
補助率：2分の1

農業技術習得支援補助金

燕市内で農業に興味を持っている人が新規就農に向けて行う研修等に必要な経費の一部を支援します。
【補助対象者】
市内在住で65歳以下の新規就農希望者
【補助対象経費】
農業技術習得のために必要な研修等に係る受講料・参加料・交通費等
(注意)他の公費補助事業との重複交付は不可
【支援内容】
補助上限額：10万円
補助率：2分の1

農業体験支援事業

稲作、野菜、果樹、花きなど主要作業を体験させてくれる農家さんを募集中です。
農家ではない人に農業を知ってもらい、これからの農業を担う新たな人材を発掘・育成しませんか。
【補助対象者】
市内在住の農業者
【補助対象経費】
農業体験会の開催
【支援内容】
1回の開催につき1万円

【実施機関】燕市
【詳しくはこちら】
https://www.city.tsubame.niigata.jp/kogyo/nogyo/3/10019.html

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

インターネットを使っているとたまに「LP」という単語を見かけることはありませんか？
LPとは、ランディングページ（Landing Page）のことで、直訳すると「（訪問者が）初めに着地するページ」のことです。
広い意味だと、リンクやWeb広告、検索エンジンなどから流入してきたユーザーが最初に閲覧するWebページ全般のことを意味します。狭義の意味では、申し込みや問い合わせなどのアクションを誘導するために、商品・サービスの紹介を1ページほどでまとめたWebページのことです。
今回は、後者の商品やサービスの紹介をしているページについて解説していきます。

LPの目的や特徴

LPはサイトを訪問したユーザーに「購入」「お問い合わせ」「資料請求」などの行動をしてもらうために作成します。最終的な成果であるコンバージョン（CV）を強く意識して作られるのが特徴です。

通常のWebサイトは幅広い情報をユーザーに理解してもらうことが目的となっているため、サイドメニューを表示させたり商品やサービスを詳しく説明したりします。
しかし、LPはコンバージョンに直結することを目的にしているため、購入を後押しするようなボタン配置やユーザー心理に訴えるデザインなどに工夫しています。

LPを作成するメリット

コンバージョンの向上が見込める

LPはコンバージョン（CV）を得ることに特化して情報をコンパクトに集約しているため、何かしらの興味・関心を持った訪問者に適した内容となっています。
ターゲット層やニーズを想定できることから消費者心理に沿った内容を制作しやすく、CV率を高められることがメリットのひとつとなっています。

離脱者が少ない

LPには通常リンクを設けないため、離脱者が少ないことも特徴のひとつです。
売りたい商品を1つに絞って紹介しているため比較検討の迷いが生じにくく、離脱者を最小限度に抑えられます。

理想的な順番で情報を伝えることができる

LPは縦長の1ページで構成されます。下にスクロールしてもらうことで、
・「こんな悩みはありませんか」（注意喚起）
・「この商品のメリットは○○」（解決策をアピール）
・「今なら割引中」（購入の後押し）
などのように、注意や興味を高める理想的な順番で情報を伝えられます。

効果的なLPにするためのポイント

ユーザー視点を忘れない

自社が伝えたい情報ばかりを掲載すると、訪問者に先を読みたいと思ってもらえません。
キャッチコピーや共感部分で関心を引きながら、訪問者が得られる利益をきちんとページ内で説明しましょう。
ここで気を付けることは、商品自体を訴求するのではなく、商品によって得られる利益を強調することです。
ユーザーから見て何が知りたいのか、気になるのかを考えてLPを作成することが大事になります。

スマホ対応をきちんと行う

現在のインターネットを利用しているデバイスのうち、約7割を占めているのがスマホ経由のアクセスです。
特に若年層をターゲットにする場合や、SNS経由での流入を見込む場合などは、スマホ対応が必須となります。
スマホでも快適な表示速度や、文字が途中で途切れないようするなどに配慮していないと、訪問者がストレスを感じてしまいます。
見る人がストレスを感じずにページをスクロールできることも意識しましょう。

入力フォームが最適化されていない

入力フォームの使い勝手が悪いとCVは向上しません。
郵便番号で住所入力をサポートしたり、必須項目と任意項目をはっきりと表示させたりするなど入力の手間をできるだけ省けるようにしましょう。

まとめ

LPとは、申し込みや問い合わせなどのアクションを誘導するための商品・サービスを紹介したWebページです。
ランディングページはデジタル広告には欠かせないツールとなっており、訴求効果を出すことができるため、クロージングツールとして利用できます。
LPはCVに直結するため、目的やペルソナに合わせたデザインと構成を検討しましょう。
また、LPと広告を組み合わせて運用することも効果的となります。LPや広告などに興味がありましたら、ぜひアイサポートまでご相談ください。

インターネットでネットショップや調べものをした際に、ホームページにアクセスするとCookie（クッキー）の使用の同意を求められることが多くなってきています。
そもそもCookieってなに？使用同意って必要なの？と思われる方もいらっしゃると思います。
そこで今回はCookieとは何か、使用同意のポップアップの意味などについてご紹介させていただきます。

Cookie（クッキー）とは

Cookie（クッキー）とは、WebサーバがWebブラウザに送信する制御情報の一種で、ブラウザが動作しているコンピュータに永続的に記録・保管されるもので、閲覧者の識別などに利用されています。

よく見かけるのは、ホームページにログインする際にIDとパスワードを入力した場合、このホームページにCookieが使用されていると、次回以降ログインするときは１度入力した情報が登録されているため、スムーズにログインができるようになります。
また、ECサイトでは商品を一度カートに入れて一時離脱しても、サイトに戻ってきたときにカートに入ったままになる、という場面でもクッキーが使用されています。

Cookieには「1st Party Cookie（ファーストパーティクッキー）」と「3st Party Cookie（サードパーティクッキー）」の２種類が存在します。
ファーストパーティCookieはアクセスしたサイトの運営元が発行しているCookieで、サードパーティCookieはサイト運営元以外の第三者が発行しているCookieという違いがあります。

例として、
あるネットショップで商品をカートに入れた後に別サイトへアクセスし、また戻ってきた際にそのままカート内に表示されているのは、ファーストパーティCookie。
サイトを離脱した後、別のサイトや検索エンジンを閲覧した際に先ほどカートに入れた商品の広告が表示される、というのはサードパーティCookieを使用しています。

Cookie（クッキー）とGDPRについて

そんなサイト運営元以外の第三者が発行しているサードパーティCookieの使用について、近年欧州をはじめとする国々でプライバシー保護の観点から規制を厳しくする動きが強まっています。

GDPRでは、Cookieの持つログインIDやメールアドレス、IPアドレス、Webサーバとの接続情報は、保護するべきプライバシー、すなわち「個人データ」であると定めているため、GDPRの規則は、Cookie自体の収集や活用に大きな影響を及ぼします。
GDPRは、個人データの収集、移転、保管等、データの取扱い全般を規定した規則であり、罰則による想像を絶する金額の制裁金を科す裁定が、今現実のものとなっています。

日本国内の動きは欧米に比べて遅れてはいるものの、2023年6月に施行された改正電気通信事業法によってサードパーティCookieデータを含む利用者情報を第三者に提供する場合に、「関連情報を事前にユーザーに通知」「事前にユーザーの同意を取得」「後から拒否できる仕組み」のいずれかに対応することが義務付けられました。

Cookie使用同意のポップアップは必要？

国内の規制では前述の通り、2023年6月に施行された改正電気通信事業法により、サードパーティCookieデータを含む利用者情報を第三者に提供する場合には通知・同意取得・後から拒否可能のいずれかの仕組みで対応することが義務付けられています。
しかし、必ずしもポップアップやバナーの設置といった方法を取る必要はありません。

特にキャンペーンの応募サイトなどでは一般的に個人情報の取り扱いや応募規約などを説明するページが設置されていたり、それらに同意するかどうかを問うチェックボックスが設置されていることが多く、Cookieの使用同意についても同様に同意の有無をキャンペーン参加時に取得するという方法でも問題ないとされています。
応募規約ページなどの設置が難しい場合にはポップアップやバナーを掲載することでユーザーへ通知・同意取得・後から拒否できる仕組みのいずれかで対応する事が必要です。

また、日本国内だけでなく海外からのアクセスもあるサイトでは、サードパーティCookieの使用同意のみならず、ファーストパーティCookieの使用についてもユーザーへの通知や使用同意を取得することが必要となる場合があるため注意が必要です。

まとめ

Cookie使用同意のポップアップやバナーはユーザーの範囲や発行するCookieの種類などによって適切に判断して設置する必要があります。
インターネットは個人の生活と切っても切れないほどに普及しています。だからこそ「個人」に紐づけられるデータの取り扱いには十分注意を払い、各サイトに合った情報セキュリティ対策をしていきましょう。
アイサポートでは様々なセキュリティ対策のご相談も受け付けております。何かお困りごとがございましたら、お気軽にお問い合わせください。

ChatGPTは、対話形式でAIが人間の質問に回答するジェネレーティブAI（生成系AI）の一種です。2022年11月にリリースされて以降、急速に利用者が増え、多くのメディアで取り上げられています。
無料で利用できる革新的なサービスとして注目を集め、生成した文章の見事さや人間味のある回答がSNSなどで大きな話題となりました。
今回はそんなChatGPTの基本知識から活用方法について、改めてご紹介したいと思います。

ChatGPT（チャットGPT）とは？

ChatGPT（チャットGPT）とは、ユーザーが入力した質問に対して、まるで人間のように自然な対話形式でAIが答えるチャットサービスです。2022年11月に公開されて以来、回答精度の高さが話題となり、利用者が急増しています。
イーロン・マスク氏をはじめとした実業家たちが出資している人工知能の研究開発機関「OpenAI」により開発されました。

ChatGPTは、小説の自動生成やゲームでの会話を生成する用途で開発された、「GPT」という言語モデルがベースとなっており、与えられたテキストの指示に対して自然言語を生成します。インターネット上にある膨大な情報を学習し、複雑な語彙・表現も理解できるのが特徴です。

ChatGPTの使い方

ChatGPTはメールアドレスを登録すればだれでも無料で手軽に利用できます。
また、2023年5月にはChatGPT公式の日本版iOSアプリ、7月にはAndroid版のアプリがそれぞれリリースされ、PCブラウザはもちろん、スマートフォンアプリでも利用できるようになりました。

ChatGPTは基本無料で利用できますが、「ChatGPT Plus」という有料プランも存在します。
ChatGPT Plusとは「GPT-4」を搭載したChatGPTの最新モデルのことを指します。ChatGPT Plusは、無料版に搭載されているGPT-3.5と比較して遥かに性能が高く、「AIに対する認識を再び更新した」と多くの人々が評価しています。
GPT-4ではテキストのみではなく、画像とテキストが入力可能で、回答も高度な推論や複雑な指示の処理能力が強化されています。
また有料プランでは無料以上の機能を備えており、無料が混雑している時にも快適な応答を得られるなど、様々な優先機能が利用可能となっています。

ChatGPTで何ができるのか

ChatGPTは、インターネット上に存在する過去の情報を学習しています。
そのため、歴史的な出来事やプログラミング、数学などの知識が回答できます。また、小説の続きや台本の作成といった文章生成や、テキストの要約・翻訳も可能です。
そのほか、インターネット検索で調べられる内容全般について回答できます。
様々なことが可能なChatGPTでも、できないこと（苦手なこと）もあります。
できること・得意なことも含めてご紹介させていただきます。

ChatGPTでできること・得意なこと

・日常会話
・テキスト翻訳
・文章の要約
・テキストやコードの添削
・メール文作成
・企画書作成
・プレゼン資料のひな形作成
・プログラミング（マクロ、Python等のコード生成）
・表作成（関数作成）
・炎上リスクの判断

ChatGPTでできないこと・苦手なこと

・正確な事実のリサーチ
・正確な演算
・URLの参照
・直近のできごとに関する質問への回答
・デジタル化されていないアナログ情報

まとめ

ChatGPTは、膨大な量の情報を学習し、人間のように自然な対話ができるAIチャットサービスです。
ChatGPTのようなチャット形式で質問し、知りたい情報を得られるサービスが普及することで、従来のような検索エンジンを利用する人が減少すると予測されています。
近い将来、検索を取り巻く環境や広告をはじめとしたビジネス環境は、大きく様変わりしている可能性があります。今から情報収集を行い、いろいろな変化をいち早く確認し皆様にお伝えできるようにしていきたいと思います。

Webマーケティングは実施して当たり前の風潮が生まれている現在、集客目的でホームページを作ろうかと検討している経営者の方がたくさんいらっしゃると思います。
しかしホームページは、ただ作れば良いというわけではありません。
ホームページを制作する背景には、自社のサービス申し込みやお問い合わせなどの目的が必ずあると思います。その目的を達成するためには、見込み客をホームページに集客する必要があります。
今回は、集客に強いホームページについて、その特徴やポイントについてご紹介します。

集客できるホームページの特徴

まず初めに集客できるホームページの特徴についてご紹介いたします。

ターゲットが定まっている

集客に強いホームページは「誰に向けた情報か」が明確になっています。
ホームページは、自社のサイトに訪れるであろうターゲットを想定し、そのターゲットが求める情報を提供し続けなければなりません。ターゲットの年齢層や性別などが明確でなければ、一貫した情報を提供するのは難しく、離脱につながってしまいます。

SEO対策を行っている

集客に強いホームページを作るためには、Google検索からの流入が欠かせません。
GoogleやYahooといった検索エンジンは老若男女問わず大勢の人が利用しているため、検索エンジンで上位に自社ホームページを表示させることができれば、非常に多くの人にアプローチできます。
検索結果の上位を目指すためには、SEO対策を実施しなければなりません。

分かりやすく使いやすい

集客できるホームページには、分かりやすく使いやすくなっているという共通点があります。
「ユーザビリティが高い」とは、例えば「サービスや料金内容がわかりやすい」「すぐにお問い合わせができる」など、ユーザーにとって使いやすいサイトになっているということです。
自社の商品やサービスに興味を持ってもらえたとしても、知りたい情報を見つけられなかったり、申し込み方法がわかりづらかったりしたら、見込み客を失ってしまうかもしれません。
ホームページに訪れた人がスムーズに購入や問い合わせに進められるよう、わかりやすいコンテンツ設計が大切です。

集客に強いホームページの作り方

1：目的を設定する

まずは自社の商品を購入してほしい、資料をダウンロードしてほしい、問い合わせを増やしたい…などといったホームページを作成する目的を明確にしましょう。
何を目的にするかによってホームページの構成は変わってきます。売上に直接つなげたいのであれば、お問い合わせや購入ページまでの導線をわかりやすくすることが必要になってきます。

2：ターゲットを明確にする

目的が設定できたら、ホームページに訪れてほしいターゲットを明確にしましょう。
例えば、性別や年齢、年収などを設定します。
ターゲットが男性なのか女性なのか、20代なのか60代なのかで好みのデザインが異なります。
若い人向けであれば見栄えの良さが重要かもしれませんし、シニア層向けであれば、デザイン性よりもシンプルでわかりやすいサイトがいいかもしれません。

3：キーワードを設定する

ターゲットが決まったら、SEO対策のために、検索されるキーワードを設定しましょう。
キーワードは、ユーザーが検索しそうな悩みや商品をほしい人が検索するであろう語句を選定します。

4：ページ構成を決めて、コンテンツを作成する

キーワードを設定したら、ユーザーが悩みを解決できるようホームページの構成を決めましょう。
コンテンツは、ターゲットの悩みを解決できる情報であることが大切です。商品やサービスによっては、口コミや画像・動画などを用意するとよいでしょう。

5：最新情報を更新する

ホームページは、いつでも最新情報が公開されている状態にしましょう。情報が更新されていないと、本当に運営しているのかといった不信感につながり、商品・サービスに興味を持ったユーザーを取りこぼしてしまう危険性があります。
ホームページは作って終わりではなく、作った後も更新し続けることが大切です。

ホームページで集客するコツ

お知らせなどの記事を更新する

自社のサービスの使い方や新情報など、ユーザーに役立つ情報を発信することで、サイトのファンを育成することができます。
お知らせなどの記事を充実させると、まだ商品そのものに関心がない見込み客の集客も期待できます。
より広い層にリーチできるため、EC・ポータルサイトであっても記事の更新は有効です。

SNSを一緒に運用する

X（Twitter）・Facebook・YouTubeなどのSNSアカウントの開設・運用も並行して行っていくのもおすすめです。
定期的に見込み客が興味のありそうな情報を発信し、フォロワーを獲得できれば、SNSからホームページへの流入も期待できるようになります。
またSNSは拡散力が強いため、コンテンツの拡散によってさらに新しい顧客を獲得できる可能性があります。

広告を活用する

自社の商品・サービスを多くの人に広めたい場合は、広告の活用も検討してみてもよいでしょう。
Googleの検索結果に表示されるリスティング広告やWebサイトやアプリ上にテキスト・画像・動画で表示されるディスプレイ広告、各SNSで表示されるSNS広告など、ターゲットに合わせたプラットフォームに広告を出すことで集客が見込めます。
広告の出稿は有料となっているため、予算に合わせて検討してみてください。

まとめ

集客に強いホームページを作るのはそう簡単ではありません。目的を明確にしたうえで、デザインだけでなく集客・成約につながる戦略と設計が必要になります。
何となくホームページを作成するのではなく、目的の整理から達成したいゴールを定めた上で、適切なホームページを作成し、運用できるようにしましょう。

ウェブマーケティングツールとして、長く親しまれているメールマガジン。私たちに欠かせないツールであるメールを使用して、様々な情報の配信がされています。
一方で、最近ではSNSの利用率も高くなり、「メールはもう見ない」のではないか、という声も聞こえてきます。
そこで今回は、「メールマガジンがどのように読まれているのか？」購読状況を調査された結果についてご紹介していきます。

メールマガジン購読状況調査について

調査目的

メルマガ購読状況についての現状を把握し、メール配信の企画・実務に携わる方々に役立つ情報を提供するため。
また、仕事用とプライベート用のメールアドレスそれぞれの購読状況を比較するため、調査対象者を下記とした。

調査概要

・調査方法　：インターネット調査
・調査期間　：2023年8月18日～8月26日
・対象者　　：会社員、公務員、自営業を含めた経営者、20代〜60代（回答者の年齢分布は国勢調査の人口比率に対応）
※株式会社ベンチマークジャパンによる調査結果

メルマガ購読についての調査結果

メルマガ購読の調査結果について、抜粋してご紹介いたします。

メルマガを受信している人の割合は？

「プライベートと仕事用のメールアドレスいずれかで、メルマガを最低1通以上受信しているか」について、全体の71.3%がメルマガを受信していると回答がありました。昨年度は73.0%でしたので、比較すると1.7ポイント低下しています。
また、年代が上がるにつれメルマガの購読率が上がっています。この傾向は昨年度も見られましたが、若い世代はSNSを活用している割合が比較的高く、情報収集のチャネルが分散しているためだと考えられます。

メルマガを読む時間帯は？

■仕事用アドレス
1位：12時～15時台（25.8％）
2位：～9時台（23.8％）
3位：10時〜11時台（16.9％）

■プライベート用アドレス
1位：21時～23時台（24.3％）
2位：19時〜20時台（20.9％）
3位：12時～15時台（19.1％）

仕事用アドレスの順位は昨年度と変わらず、朝から午後にかけて読んでいる人が多い結果となりました。
プライベート用アドレスでは、夜の時間帯を中心にメルマガが読まれている結果となりました。また、「12時〜15時台」が3位に入っており、昼から午後にかけての時間帯も比較的多くの人がメルマガを読んでいることが分かりました。

1日何通のメルマガを受信している？

仕事用もプライベート用も1位は「1〜5通」、2位は「6〜10通」でした。
また、3位は「21通以上」となり、メールの受信通数は人によりばらつきのある傾向が見られます。

メルマガを開封するかどうかは何を見て決めている？

1位は「件名・タイトル」で51.5％（昨年比+0.7ポイント）、2位は「本文プレビュー」で20.7％（昨年比+2.5ポイント）、3位は「送信元名」で19.8％（昨年比+0.7ポイント）でした。
昨年と比率はほとんど変わらないものの、微差で2位と3位が入れ替わる結果となりました。GmailやAppleメールのスマホアプリでは本文プレビューがPCよりも目立つため、その影響もあるかもしれません。

詳しくは以下のURLよりご確認ください。
https://www.benchmarkemail.com/jp/blog/newslettersurvey2023/

まとめ

メルマガを配信する上で、実際にメルマガはどんな風に読まれているのか、どんな年代の人々が読んでいるのかといった情報を収集することはとても大事になってきます。
日々情報収集を行い、お客様に興味を持って読まれるメルマガを配信していきましょう。

アイサポートではLINE公式アカウントの作成・運用サポートを行っております。

国内約9,500万人が年代・性別・職業を問わず様々な人が利用している「LINE」。
事業者様側から直接、LINEを通してユーザーへ、トークでメッセージや画像、クーポンやセール情報などを届けることが可能です。
チラシやメルマガなどと比べて、メッセージの開封率が高く、より近い距離感でのアプローチが可能です。

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プロフィールやリッチメニューなどのデザインをオリジナルで作成します。

活用事例

小売業（店舗）様

取扱っている商品が急に割引になることがあるので、お客様にすぐにお知らせできるようにLINE公式アカウントをはじめてみました。
【対応内容】
・新商品の案内メッセージの配信
・急な割引商品のお知らせ
・定期的なおすすめ商品の案内

唐揚げや（飲食店）様

今まで新聞を使って広告を出したりしていましたが、年々集客効果が無くなってきたように感じましたので、今回LINE公式アカウントを活用することにしました。
【対応内容】
・お友達登録クーポンの配布
・定期的なおすすめ商品の案内

サービス内容

プロフィール設定

友だち登録の時に、最初に目にする画面です。
設定したプロフィール情報は、友だちになっている人もなっていない人も見れる画面なので情報を充実させておくとお客様にとってわかりやすくなります。

リッチメニュー作成

最大6個、トーク画面にリンクメニューを設定できます。
電話やメールでのお問い合わせ、店舗情報、他SNSへのリンクなどを設定することができます。アカウントの内容ごとに合ったデザインを作成いたします。

クーポン設定

クーポンを配信することによって、新規友だちとリピーターを増やすことができます。
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メッセージ配信代行

お得なキャンペーン情報やクーポンなどのメッセージを定期的に設定・配信いたします。
月に1,000件までは無料で配信できます。

LINE公式アカウントを始めてみたい、気になっている方がいらっしゃいましたら、ぜひアイサポートまでご相談ください。
詳しくはお電話もしくはお問い合わせフォームからお問い合わせください。

SNSは情報のアップデートが激しく、トレンドが日々変動していくメディアです。
人々のコミュニケーションツールとして欠かせなくなっているSNSは企業含め、どんどん利用者数を増やしていっています。
今回は、多くの人々の生活の中心となっている「SNS」について、2024年版の日本を含む世界のSNSユーザー数や普及率、その特徴などについてご紹介します。

日本と世界のSNSユーザー数ランキング

まず初めに日本と世界のSNSユーザー数ランキングについてご紹介いたします。

日本のSNS利用者数ランキング

▼日本の主要SNSの利用者数ランキング
1位：LINE 9,500万人
2位：YouTube 7,120万人
3位：X（旧Twitter） 6,658万人
4位：Instagram 3,300万人
5位：Facebook 2,600万人

日本のSNS利用者数ランキングでは、1位はLINEで9500万人。2位はYoutubeで7,120万人。3位はX（旧Twitter）で6,658万人。そして、Instagram、Facebookと続きます。
LINEはもはやメールに替わる国民の通信手段となっているといっても過言ではないでしょう。

また年代別のSNS利用率では、10代〜20代は90%以上、30代〜40代で80%後半と非常に高い利用率となっています。
「SNS利用者は若年層が多いのではないか？」というイメージをお持ちの方も少なくないですが、50代〜60代でも70%を超えており、年代問わず多くの方が利用するメディアであることがわかります。

世界のSNS利用者数ランキング

世界の主要SNSの利用者数ランキング
▼世界の主要SNSの月間アクティブユーザー数ランキング
1位：Facebook 29.1億人
2位：YouTube 25.6億人
3位：WhatsApp 20億人
4位：Instagram 14.8億人
5位：WeChat 12.6億人

世界のSNS利用者数ランキング、1位はFacebook。2位がYouTube。3位がWhatsApp。そしてInstagram、WeChatと続きます。
第1位のFacebookを運営するMeta社は、第4位のInstagramも運営しており、Top5のSNSメディアの内、2つランクインする世界最大手のSNSカンパニーです。
日本では馴染みのない方が多いかもしれませんが、5位のWeChatは中国でリリースされたSNSであり、中国発のSNSが世界全体でも大きな存在感を出しているのが最近のトレンドです。

SNSは2023年時点で47億人以上の方が利用しています。
世界の人口が約80億人ですので、世界全体で見ても半数以上の人がSNSを日々利用していることになります。10年前の2013年時点ではSNS利用者が17億人でしたので、10年間で3倍近く利用者が増加しており、グローバル全体で急速にSNSが普及していることがわかります。

各SNSの特徴と利用者数

LINE

LINEは、LINEヤフー株式会社が運営するメッセンジャー型のクローズドSNSです。LINEのユーザー同士で、無料でメッセージのやり取り、音声通話、ビデオ通話ができます。

LINEは国内月間アクティブユーザー数が9,500万人以上で、利用者数ランキングと利用率ランキングともに国内1位のSNSメディアです。
全年代の利用率は92.5%。利用率が一番高い年代は20代で98.1%。60代においても80%以上と、どの年代においても非常に高い利用率です。

YouTube

YouTubeは、Google社が運営する世界最大の動画共有サービスです。
動画の投稿・閲覧を主としたサービスで、個人の投稿者がメインの動画共有サービスですが、近年マーケティング活用の一環として動画投稿をする企業も少しずつ増えてきています。

YouTubeは国内月間アクティブユーザー数が7,120万人で、利用者数ランキングと利用率ランキングともにLINEに次ぐ国内2位のSNSメディアです。
全年代の利用率は87.9%。利用率が一番高い年代は20代で97.7%。60代においても60%以上の利用率となっており、幅広い年代の方が利用しています。
また最近ではTikTokのような短尺動画を投稿・閲覧できるYouTubeショートの利用率も高まってきており、18-24歳のZ世代のうち70%がYouTubeショートを利用しています。

X（Twitter）

X（Twitter）とは、世界での利用者数が3億人を超える匿名登録制SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)です。
元々は「Twitter」の名称で運営していましたが、イーロン・マスク氏が買収し2023年に社名もサービス名も「X」という名称に変更しました。X（Twitter）は拡散性が高く、リポスト（リツイート）されるとフォロワー外にもリーチできるというオープン性が特徴です。

X（Twitter）は国内月間アクティブユーザー数が6,658万人で、利用者数ランキングでは国内3位、利用率ランキングでは国内4位のSNSメディアです。
全年代の利用率は46.2%。利用率が一番高い年代は20代で78.6%。若年層がメインで利用していると思われる方も多いですが、40-50代でも約40%の方が利用しています。

Instagram

Instagramは、Facebookも運営しているMetaが運営する写真・動画共有SNSサービスです。
Instagramのユーザー数は世界で約10億人、国内では約3300万人と非常に人気の高いSNSの1つです。

Instagramは国内月間アクティブユーザー数が3,300万人で、利用者数ランキングでは国内4位、利用率ランキングでは国内3位のSNSメディアです。
全年代の利用率は48.5%。利用率が一番高い年代は20代で78.6%。男女比では、男性42.3%、女性54.8%と女性の方が多く利用しているメディアです。

Facebook

Facebookは、アメリカのMeta社が運営する世界最大の実名登録制SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）です。2004年にサービスが開始され、2024年で20周年を迎えるSNSメディアの中では歴史があるメディアです。

Facebookは国内月間アクティブユーザー数が2,600万人で、利用者数ランキング・利用率ランキング共に国内5位のSNSメディアです。
全年代の利用率は32.6%。利用率が一番高い年代は30代で45.7%。男女比では、男性34%、女性31%と男性の方が多く利用しているメディアです。

まとめ

SNSのユーザー数は毎月のように最新の数字が発表されており、その成長の入れ替わりも激しいことから、定期的にチェックする必要があります。
SNSは、その国に生きる人々の「日常」そのものです。だからこそ、海外進出を考える際は世界各地のSNS事情（どんなユーザーがどのような目的で使っているのか？）をおさえ、現地にマッチするSNS戦略を立てていくことが大切です。
SNSを運用してみたいなどといったことがありましたら、ぜひアイサポートまでご相談ください！

自社のWebサイトを運営していく中で重要となるのが、検索エンジンでの上位表示です。
お知らせやブログなどといった記事を更新していくと、サイトが今どのくらいの検索順位になっているのか気になってくると思います。どれだけよい記事を作成しても、上位表示されなければWebサイトの閲覧数はなかなか伸びません。
そこで今回はGoogleでの検索順位の調べ方と上位表示させるポイントについてご紹介させていただきます。

そもそも検索順位とは

検索順位とは、Googleをはじめとする検索エンジンにおいて、検索したキーワードで表示されるWebサイトの順位のことです。特定のキーワードを検索すると、検索結果に表示されるWebサイトは検索順位の高い順に並んでいます。
一般的に検索順位の高いほうがクリック率も高く、Webサイトを閲覧される可能性が高いです。そのため、Webサイトの評価を上げるためには、検索順位を高めることが重要になってきます。

なお、Googleの検索エンジンのシステムはYahoo!でも利用されているため、Googleで検索順位を高くすると、Yahoo!でも同様に検索順位が高くなりやすい傾向にあります。

Googleの検索順位は、
①クローリング：「Googlebot」と呼ばれるクローラーが世界中にある膨大な数のWebサイトを巡回し、Webサイトを認識
②インデックス：クローリングによって検索エンジンにWebサイトが認識された後に、検索エンジンのデータベースに保存
③ランキング：インデックスされると、キーワードごとに検索結果へ表示すべき最適なWebサイトを順位付け
という流れで検索順位は決定されます。

Googleの検索順位を調べる方法

Googleをはじめ、Yahoo!やBingにおけるWebサイトの検索順位を調べる方法は2つあります。

検索エンジンで検索する方法

手軽に検索順位を調べたいなら、単純にGoogleなどの検索エンジンで検索してみる方法がおすすめです。
ただし、そのまま普通に検索するとユーザーの検索履歴などを踏まえて検索結果を表示する「パーソナライズド検索」の機能が有効になっているので、確認する際は必ず「シークレットモード」で検索するようにしてください。

上記の方法はあくまで簡易的な方法なので、「大量にあるページの正確な順位を把握したい」という場合は以下の方法を試してみてください。

順位チェックツールを使う方法

検索順位の確認を効率的に行いたいなら、順位チェックツールを活用しましょう。
順位チェックツールには有料のものと無料のもの、インストール型のものとクラウド型のものとさまざまな種類がありますが、まずは無料で利用できる「Google Search Console」で確認してみましょう。

平均順位をチェックするときは、Google Search Consoleにログイン後、「検索パフォーマンス→平均掲載順位」を見ましょう。
ここに全ページの平均掲載順位が載っています。とはいえ、全ページの平均掲載順位を把握するだけでは不十分なので、キーワード・ページごとの掲載順位も必ずチェックしておきましょう。

Google Search Console以外にも無料で利用できる順位チェックツールもいくつかご紹介いたします。

【SEO検索順位チェッカー】
SEO検索順位チェッカーは、完全無料で利用できる簡易型の順位計測ツールです。一度に最大5キーワードまで検索可能で、Google、Yahooの検索順位を100位まで取得できるのが特徴です。
ログイン不要で使用回数の制限もありません。検索対策に取り組むにあたり、キーワードに対して先ず順位を調査したい方向けの、シンプルで使い勝手のよいツールです。

【検索順位チェッカー】
検索順位チェッカーは、最大5つのキーワードにおける検索順位を計測できる無料ツールです。条件保存が可能なので、継続的にチェックしたいときも便利です。
Google、Yahoo!、Bingの検索順位測定に対応しており、スマートフォンとパソコンそれぞれの結果を調べられます。

上位表示させるためのポイント

ニーズに合ったキーワード選定

記事を作成するうえで最初に重要となるのが、キーワードの選定です。作成する記事のテーマを明確にして、そのテーマに合ったキーワードを選定する必要があります。
テーマに合ったキーワードを選定するには、ニーズの調査も欠かせません。テーマ選定がよくてもニーズに合ったキーワードでなければ検索されないため、ニーズ調査をしっかり行なってキーワードを選定する必要があります。

ユーザーの検索意図を把握する

ユーザーがどのような意図でそのキーワードを検索しているかを把握することも、記事を作成するうえで欠かせないポイントです。現在、そのキーワードで上位表示されているWebサイトの傾向を確認し、検索意図を把握しましょう。
上位表示されているWebサイトの調査はあくまでも検索意図を把握するためであり、内容を丸ごとコピーすることはしないようにしてください。

選定したキーワードを活用する

いくら内容がよくても、選定したキーワードと記事の内容が合致しなければ上位表示されません。選定したキーワードをタイトルや見出しに含めることで、ユーザーのニーズに沿った記事を作成できます。

SNSを活用する

SNSを活用して検索エンジン以外からの流入を増やすことで、Webサイトの認知や被リンクの獲得ができます。「外部施策」とも呼ばれており、ユーザビリティが向上することからSEO効果も期待できます。

まとめ

ホームページや自社コンテンツの発信は集客やブランディングに有効ですが、単にサイトを制作してページを公開するだけでは十分な効果は得られません。上位表示されなければ、ユーザーにページを見てもらうことはできないためです。
検索順位を調べることで、自社サイトの動きや集客効果を把握することができます。
分析できた結果をもとに、今後の施策を立案すれば、より効果的にWeb集客ができるようになります。

検索順位について調べたいけどわからない、分析した結果どうしたらいいのかわからない、などといったことがありましたら、ぜひアイサポートまでご相談ください。