新潟県内（三条市・燕市・長岡市・新潟市等）の企業の皆様、ホームページ制作、Webコンサルティング、アクセス解析、SEO、キーワード広告等はお任せください。

補助金や助成金は、国や自治体が産業振興や雇用の推進、地域活性化などに貢献する事業に対して交付する資金のことを指します。
潤沢な資金が用意しづらい場面が多い中小企業や個人事業において、有用な資金調達手段の一つです。
新潟県燕市、三条市を中心に現在実施されている補助金・助成金の一部をご紹介します。

令和4年度 新事業ブーストアップ補助金

新潟市内中小企業者の新事業展開を促進し、企業の持続的な発展や地域産業の活性化につなげるため、高い成長性が見込まれる新たな取り組みを広く募集し、公開プレゼンテーション審査会で選出されるものに対し、必要な経費の一部を補助します。
【補助対象者】
以下の全てを満たすことが必要です。
・新潟市内に本社又は主たる事業所を有する中小企業者
・新潟市税の未納が無い者
・募集要項記載【別表2】の①から④に掲げるいずれにも該当しない者
・令和４年８月に当財団が新潟市内で開催する公開審査会に参加し、審査の結果、優秀賞を受賞した者
【支援内容】
上限額100万円
補助率3分の2以内
【実施機関】公益財団法人 新潟市産業振興財団
【詳しくはこちら】https://niigata-ipc.or.jp/subsidies/17236/

新事業チャレンジ補助金

長期化する新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、中小企業等が経済社会活動の変化に対応するために行う新たな商品開発やサービスの提供、またはポスト・コロナ社会を見据えた未来社会を切り拓くためのＤＸや脱炭素等に関する前向きなチャレンジを支援するものです。
【補助対象者】
・県内中小企業であること
・一般型については、下記の売上減少要件に該当する事業者であること
【支援内容】
・一般型
上限額100万円
補助率2分の1以内
・重点型
上限額133万3千円
補助率3分の2以内
【実施機関】新潟県
【詳しくはこちら】https://www.pref.niigata.lg.jp/sec/chiikishinko/challenge202102niigata.html

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、持続的な経営に向けた経営計画に基づく、小規模事業者等の地道な販路開拓等の取り組みや、業務効率化の取り組みを支援するため、それに要する経費の一部を補助いたします。
【支援内容】
・通常枠
上限額50万円
補助率3分の2以内
他に「賃金引上げ枠」、「卒業枠」、「後継者支援枠」、「創業枠」、「インボイス枠」があります。
※いずれか１つの枠のみ申請が可能です。
【実施機関】小規模事業者持続化補助金事務局
【詳しくはこちら】https://r3.jizokukahojokin.info/

令和4年度　イノベーション加速化補助金（デジタル技術活用事業）

デジタルビジネスニーズの事業化に取り組む中小企業者等を支援します。
【補助対象者】
・市内に事業所を有する中小企業者等
・市内に介護施設を有する社会福祉法人又は医療法人
【補助対象事業】
①デジタル化による新たなビジネス転換や生産性向上等を目的とした設備・システム・サービスの導入や活用を行う事業
②ECサイト等のWeb販売サイトへの出店事業
③長岡介護イノベーション・ハブで開発した製品等の導入を行う事業
【支援内容】
①上限額200万円
補助率2分の1内
②③上限額50万円
補助率2分の1内
【実施機関】長岡市
【詳しくはこちら】https://www.city.nagaoka.niigata.jp/sangyou/cate01/subsidy/digital.html

まとめ

新潟県燕市、三条市を中心に実施している補助金・助成金の一部をご紹介しました。自身の事業で該当する補助金・助成金などがあれば、積極的に申請を検討してみてください。
※申請期間が設けられているものもあります。自身が申請する段階で、まだ申請期間内であるかを確認するようにしてください。

多くの企業は自社のコーポレートサイトを持っている昨今ですが、コーポレートサイト内のブログページを活用しきれていない企業も多いのではないでしょうか。
ホームページなどのコーポレートサイトは検索上位表示が難しく、SEO対策を取るという役割を考えてもブログ機能をしっかりと活用していく必要があります。
そこで今回は、コーポレートサイトのブログページでは何を書けばいいのかと悩む企業の担当者に向けて、「コーポレートサイトのブログの書き方」についてご紹介していきます。

企業にとってのブログとは

企業がコーポレートサイトでブログを運営する理由

企業がコーポレートサイトでブログを運営する一番の理由は、直接的にお仕事に繋がるという点にあります。
企業のコーポレートサイト内で質の高いブログを執筆、公開することでサイトに訪れたユーザーがブログを閲覧、その結果価値を見出してもらい、お仕事に繋がる、または商品の購入に繋がることを目的としています。
基本的に企業は、自発的に企業や顧客にアプローチをかける営業方法、いわゆるプッシュ型の営業スタイルが基本となります。
しかし、コーポレートサイト内のブログでしっかりと価値提供が出来れば企業や顧客の目に留まり、関心も持ってもらえるため営業せずとも商品・サービスが売れる、いわゆるプル型にシフトすることが可能です。

企業にとってのブログの役割とは

コーポレートサイト内ブログをスタッフが更新することによって顧客に親近感を与える、自社がどのような業務を行っているのかを認知してもらうなど、企業のコーポレートサイト内ブログの役割は多岐に渡ります。
そんな役割の中でも、大きな割合を占めるのが「企業の利益に貢献する」という役割。企業ブログが利益に貢献する役割の例は以下の通りです。
・アクセスを集めるブログ記事を公開
・SNSのシェアなどで情報拡散
・ユーザーが共感できる記事更新で信頼感を獲得
・第3者による2次、3次の情報拡散
・ファン化したユーザーに行動喚起
・商品を購入してもらい顧客へ
企業のコーポレートサイト内ブログは、これらの役割を全て果たします。

コーポレートサイトのブログの書き方のポイント

コーポレートサイト内ブログの書き方のポイントをご紹介します。

読者が興味を持つ内容を選ぶ

まずブログを書く際のポイントとして、読者が興味を持つ内容の記事を執筆するようにしましょう。例えば、製造業のブログ記事なのにブログの内容はラーメンなどの飲食関連のものなどであれば読者は興味を持てません。
ブログ記事を書く前に、まずはどのような内容のテーマであればサイトに訪れてくれた読者が事業内容やサービスに興味を持ってくれるのか。ここを明確にする作業から取り組んでいく必要があります。

思わずクリックしてしまうタイトルを付ける

コーポレートサイト内のみならず、ブログ記事を投稿すると検索エンジンにも反映され、特定のキーワードで検索した際に検索結果上に表示されるようになります。
そこで重要になってくるのが、思わずクリックしてしまうタイトル付けです。読者は、何かしらの悩みを解決するために検索します。記事を読まれるためには、必ずタイトルが見られるのでクリックされるような興味を惹くタイトルが必要になってきます。

ブログの冒頭(リード)で読者の共感を得る

タイトルをクリックされてブログが表示された際、一番初めに出るファーストビューはブログの冒頭部分、リードと呼ばれる部分となります。このリード部分は初めて読まれる文章となるため、ここで読者の心をグッと惹きつけるとその先も読み進めてもらえます。

ブログ記事を読み終わったあとで行動喚起

ブログを最後まで読んでいただいた読者の方は、読了感だけでは満足しません。ここで必要になってくるのが、行動指標です。
ブログで悩みを解決した読者ですが、実はこれだけでは満足してくれません。読者のほとんどは、悩みを解決した後に、背中を押してもらえることを望んでいます。ブログの巻末、まとめ部分で行動喚起を記述して、問題解決に繋がる手段をアナウンスしてあげましょう。

SEO対策を意識したブログの書き方

検索上位表示を狙うためには、キーワード選定が必須となってきます。キーワード選定とは、特定のキーワードで検索された際に検索の上位を狙えるようなキーワードを選定するリサーチ作業のことを指します。
例えば、Googleなどの検索エンジンで「Web制作」と検索すると大量にサイトが出てきます。このキーワードで検索の1位を獲得しようとしても、1企業のブログでは到底1位の記事には適いません。
しかし、「Web制作　大阪」のように2つのキーワードを組み合わせることで検索結果はグッと絞られます。このように、需要はあるものの競合が多すぎないキーワードを見つける作業をキーワード選定と言います。
このキーワード選定で穴場のキーワードを見つけ、検索上位に自社のブログが表示されるようになれば検索からの自然流入は大幅に増え、新規顧客が自動的に増えてきます。
ブログ記事を執筆する際は、穴場のキーワードを選定する作業から取り組んでみましょう。

まとめ

今回は、コーポレートサイトに掲載するブログの書き方についてご紹介いたしました。
ブログは慣れの要素が多いので、まずはたくさん書いてWebライティングに慣れるところから始めていきましょう。
SEO対策に関しても、感覚で馴染んでくることも多いので、まずはたくさん書くことから始めてみましょう。その結果、検索エンジンからの自然流入が増えていき、問い合わせなどに繋がるようになります。

PCでWEBサイトを閲覧していると、洗練されたおしゃれなサイトに出会うことがあります。 けれどそのサイト、実はInternet Explorerでは見ることができないサイトなのかもしれません。
今回はInternet Explorerというインターネットブラウザについてや各ブラウザのシェア率、IE対応によってできなくなることなどについてご紹介していきます。

IEとは

Internet Explorer（以下、IE）はMicrosoftがかつて開発を行っていたWEBブラウザです。最新バージョンは11で、IE11と略されます。WindowsのPCを買った場合、デフォルトで入っていたWEBブラウザなので、初めてPCで WEBサイトを見ていたときに使っていた、という方も多いのではないでしょうか。
IEは1994年に開発がスタートし、それから約25年以上継続的にサポートされていた歴史あるブラウザです。そのため、他のブラウザに乗り換えず、ずっとIEを使用されている方も少なくありません。

しかし、そんなIEのサポートが終了することが決まり、IE11のサポートは2022年6月15日にサポートが終了します。
サポートが終了すると、ウイルス感染などセキュリティ上の攻撃に弱くなります。それはなぜかというと、脆弱性（セキュリティの不備）を修正するセキュリティ更新プログラムの無償提供が停止するからです。windows updateを実行してもIEの脆弱性は解消されず、IEはマルウェアなどによる攻撃を受けやすくなり、システムの乗っ取りや情報漏えいといったセキュリティ上の危険性が大幅に高まります。

そのため、大規模のWEBサイトに対して、IEを推奨ブラウザから外すように依頼したり、IE11の代わりになるブラウザを使用したりといった対応をする必要があります。

2021年度版　各ブラウザのシェア率について

各ブラウザのシェア率の変動をStatCounterというサイトを使って調べてみました。
以下のグラフは2021年4月から2022年5月のものです。

上から
Chrome：64.39％
Safari：18.93％
Edge：3.77％
Firefox：3.68％
IE：0.54％

IEのシェア率はサポートの終了もあり、1％を切っています。
デスクトップよりスマートフォンでWEBサイトを見る機会が圧倒的に増えているため、chromeのシェア率が俄然高くなっています。また、apple製品が普及したことでsafariのシェア率も増えています。

IE11に対応するということ

IEでの表示について、表示が崩れないようにする、Chromeなどの他のブラウザで見たときと同じように表示する、といった対応をするためには工数とコストがかかります。
理由として、モダンなcssに対応していない、対応はしているけど挙動が他のブラウザと異なる、特定のフォントを使用すると隙間が空くなどのバグ、独自の仕様、解釈などがあるためです。またJavaScriptという言語もあるのですが、こちらもいくつかIEで対応していない記述があります。
もしIE11への対応を行う場合、IE11用に独自の記述をしなければなりません。またその記述が他に影響を与えないかのチェックも必要になります。そうすると、当然のことながら工数がどんどん増えてしまいます。

IEのシェア率は下がってきており、またスマホの普及によりインターネットの利用端末はPCを抜いてスマホがトップになっています。
IE11はスマホにインストールされていません。そして今、インターネットを見る主なツールはPCからスマホに変化しています。IE11に対応するということは、わずかなシェアに対応するということなのです。

まとめ

IE はWEBの黎明期を支えたブラウザです。 しかしながら、今では以下の問題を抱えています。
・モダンなWEBサイトを表現する上での技術的な課題がある
・今後、Microsoftからのサポートが期待できないためセキュリティの問題を抱えている
・IEの対応には工数とコストがかかる
・シェア率が低いため公的機関以外のサイトで対応する場合、どの程度リターンがあるのか事前の調査が必要

しかしながら、様々な理由からどうしてもIEに対応しなければならないという場合もあると思います。その際はまず一度ご相談いただいた上で、本当にIEに対応しなければならないのかも含め、ご提案をさせていただきます。

2023年7月1日をもって「旧Google Analytics（ユニバーサルアナリティクス）」が終了となります。
Google Analytics 4 プロパティとは2022年3月現在の「Google アナリティクス」における最新バージョンとなります。
今回「Google Analytics 4 プロパティ（GA4）」についての概要と移行のメリット等をご紹介していきます。

旧アナリティクスとの違いは？

旧アナリティクスとGA4の大きな違いは、「計測における単位と方法」です。
旧アナリティクスでは、計測における単位はあくまで「ページ単位」であり、計測方法としては「セッション」の考え方が用いられていました。
しかし、GA4では「ユーザ単位」に変更され、計測方法としては「イベント」が用いられるようになりました。
これにより新しい目線で数値を見ていくことが求められます。

移行のメリット

GA4に移行するメリットを紹介します。

Webとアプリを合わせて分析

旧アナリティクスまでは、別々のツールで計測していたWebとアプリをGA4のみで計測できるので、両方の計測結果を一元化できます。
Webとアプリの両方を使っている人を同一人物と認識して集計することが可能です。

BigQueryが無料で利用可能

BigQueryとは、膨大なデータを高速で分析できるGoogleが提供しているサービスのことです。
GA4ではBigQueryが無料で利用できるようになりました。

プライバシーの保護やCookieの問題に対応

GA4はプライバシー保護に関して世界基準に準拠しており、違反しないように作られています。
また、「同意モード」という機能が追加され、Cookieの利用をユーザーが拒否した場合でも、個人を特定しないデータだけは取得可能となりました。

機械学習によって未来の行動を予測

機械学習機能がGA4に導入されました。
過去のデータをGA4が分析し、ユーザーが取ると思われる未来の行動を提案してくれるようになります。

レポート画面が大きく見やすく

レポート画面が大きく変更になったことで、より見やすくなっています。
GA4の方がグラフの数も多く、モニタリング用のレポートとして見やすくなっています。

移行時の注意点

GA4への移行に関しての注意点としては以下が挙げられます。
・GA4用のタグをサイトに貼る必要がある
・従来のユニバーサルアナリティクスの計測データをGA4へ移行できない

これまでのアナリティクスの計測データをGA4へ移管することはできません。新規で計測しなおすことになります。
2023年7月1日以降にGA4で、前年比など集計値を比較したい場合は、少なくとも2022年7月にはGA4の計測開始する必要があります。
アイサポートも随時変更していく予定です。

まとめ

今回はGA4の概要とメリット、旧アナリティクスとの違いなどについてご紹介しました。
現在Googleアナリティクスを利用している方は、将来的にGA4に移行する必要がでてきます。
完全にGA4がメインになったときにあせらないためにも、ぜひ今のうちからGA4の使い方に慣れておきましょう。

SNSの利用者は元々20代以下の若年層が多かったものの、SNSの利用が当たり前になったことで、SNSの利用者は40代以上にも拡大しています。
今回は各SNSプラットフォームが現在どれ位のユーザー数なのか、年齢層、利用率はどうなっているのかについてご紹介していきます。

国内主要SNSの全体推移

メッセンジャー機能を主とするSNSのLINEが成長を年々続け単独1位をキープしています。また2位のTwitterは2017年以降はアカウント数に関する発表を行っていません。
Instagramの急伸とFacebookのユーザー離れです。2019年内にInstagramはFacebookのMAU数を抜き、国内でどこまで拡大できるか注目が集まります。

引用元：https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/
※MAU数：Monthly Active Usersの略。Webサイトやアプリ、各種オンラインサービスで、特定の月に1回以上利用や活動があったユーザーの数。

各SNSについて

Facebook

Facebookは世界を代表するSNSのひとつですが、国内ユーザーの成長には陰りが見えてきており、Instagramの急伸とは対照的に、Facebookのユーザー数は2019年に初めて減少を記録しました。
実名制の特徴を生かしたターゲティング精度の高い広告出稿が大きな強みのFacebookですが、個人情報保護を目的とした広告規制の影響を受けています（主にApple社の製品でFacebookを利用する人が対象）。具体的には、Facebook以外のアプリやサービスをまたいだユーザー行動を活用するリターゲティング施策が難しくなっています。

【国内】
・国内月間アクティブユーザー数：2,800万人　⇒　2,600万人（参照元と期間：2017年9月　から　2019年4月）
・月間アクティブ率：53.1%　⇒　56.1%（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）
【世界】
・月間アクティブユーザー：23億7,500万人　⇒　29億1,000万人
・日間アクティブユーザー：15億6,200万人　⇒　19億3,000万人
（参照元と期間：2019年4月　から　2021年9月時点）

Twitter

Twitterについて、ユーザー数の成長率こそ頭打ち感はありますが、10代・20代の若年層を中心にまだまだ支持されています。
企業の活用面では、匿名性ゆえに個人の商品・サービスに対する本音の気持ちや日々感じたことがツイートに出やすく、ソーシャルリスニング等のマーケティング施策に生かしやすい点が挙げられます。
Twitterと言えば炎上の危険性も指摘されますが、近年では健全化に向けて荒らしやスパムツイートといった不適切な発言を繰り返すユーザーに対して規制を強めています。

【国内】
・国内月間アクティブアカウント数：4,000万　⇒　4,500万（参照元と期間：2016年9月　から　2017月10月)
・月間アクティブ率：60.5%　⇒　70.2％（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）
【世界】
・世界全体ユーザー数（日本を含む）：3億1,000万人　⇒　3億3,500万人
（参照元と期間：2016年6月　から　2018年9月）

LINE

LINEはアクティブ率の高さが驚異的なメッセージングアプリです。2019年にリニューアルし、今まで分かれていたLINE公式とLINE＠が合併しました。
メッセージ配信（メルマガのようなイメージ）と、タイムライン投稿（Facebookのフィードのようなイメージ）の2種類があり、それぞれに広告枠が設けられています。SNSの機能を有するのは主に後者のタイムラインになります。
企業活用の場面では、LINE APIと呼ばれるメッセージ送信に関わるチャットbotにより、自社サイトの会員情報とLINEアカウントの情報を紐づけ、個々人の検討フェーズに適したメッセージを届けられます。

【国内】
・月間アクティブユーザー数：8,900万人以上（参照元：2021年7-12月期 媒体資料：LINE Business Guide_202107-12 v1.9）
・日間アクティブ / 月間アクティブ 率：85％（参照元：2021年1-6月期 媒体資料：LINE Business Guide 2021年1月-6月期）
【世界】
・上位4ヵ国（※）月間アクティブユーザー数：1億8,800万人以上（参照元：Zホールディングス株式会社 決算説明会 2021年度 第1四半期）
※日本、台湾、タイ、インドネシアを指す

Instagram

国内で最も勢いよく成長しているのは、このInstagramです。2019年には親サービスであるFacebookのMAU数を超え、3,300万人を記録しました。
企業の活用で言えば、シェア機能がほとんどないため拡散性は弱いものの、幅広い世代に情報収集ツールとして使われており、「後で見返したい！」「友達にこれを教えたい！」といった独自性の高いコンテンツを供給できるかが鍵となります。
また、公開期間が限られるInstagramストーリーズやライブ機能の普及、縦型でテンポの良い視聴体験が特徴の短尺動画リール（Reels）の導入など、近年のアップデートを上手く取り入れると好ましいでしょう。

【国内】
・月間アクティブユーザー数：2,900万人　⇒　3,300万人（参照元と期間：2018年11月　から　2019年3月時点）
・月間アクティブ率：76.7% ⇒ 84.7%（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）
【世界】
・月間アクティブユーザー数：8億人　⇒　10億人（参照元と期間：2017年9月　から　2018年6月）
・日間アクティブユーザー数：3億人　⇒　5億人（参照元と期間：2016年7月　から　2017年9月）
・日間アクティブユーザー数（ストーリーズ）：4億人以上（参照元と期間：2018年6月）

まとめ

直近の調査では、国内のSNS利用率トップはLINEという結果で「自ら情報発信や発言を積極的に行っている」率も断トツでした。これに対しTwitterやInstagramでは自らは情報発信せず情報閲覧専用というユーザーが多いことが見て取れます。
マーケティングにあたっても、こうした「待ち」のユーザーに対して、インフルエンサーやYouTuberなど情報発信者側にどうアプローチするか、あるいはリアクションを起こしてもらうか、という所に工夫が求められそうです。
今回まとめた情報はあくまで媒体を使う総数を比べているだけに過ぎませんので、あくまで参考程度にしていただければと思います。

Webサイトや検索エンジンを利用すると、必ずといっていいほどネット広告を目にするようになってきました。
スマートフォンやタブレットといったインターネットデバイスの多様化に伴い、新しいWebサービスや広告手法が次々と登場し、インターネットでの広告の市場も拡大を続けています。
多くの企業がWeb広告を活用しているため、自社でも導入してみたいと考えている方もいらっしゃるかと思います。
アイサポートでは様々な種類があるインターネット広告から御社に合った広告を選び、内容の検討、掲載、結果確認まで対応いたします。

ネット広告のメリット

インターネット広告は広告が表示された回数によって課金される「インプレッション課金（CPM）」や、ユーザーが広告をクリックしたときだけ課金される「クリック課金（CPC）」など数種類あり、1クリックされたときの単価や広告費の上限を設定することもできるため、比較的少ない予算で始めることが可能です。

また、インターネット広告はターゲットを絞った配信が可能であり、特定のキーワードでWeb検索をしたユーザーの検索結果ページに広告を表示させることができます。
ユーザーの居住地、年齢、性別などの属性情報や、どのようなWebサイトを閲覧したかという行動履歴をもとに、商品やサービスに興味を持ちそうなユーザーにだけ広告を配信する手法も効果的です。

広告の閲覧数やクリック数、広告経由の問い合わせ数や商品購入金額といったデータを簡単に確認することもできますので、広告の費用対効果をリアルタイムで把握し、より効率的な運用へブラッシュアップしていくことも可能です。

対応可能なネット広告

リスティング広告

GoogleやYahooの検索結果ページで、上部もしくは下部に表示される広告のことです。
リスティング広告は掲載したい検索キーワードで申請し、広告が1回クリックされるごとに料金が発生する仕組みで、1クリックあたりの料金を自分で設定できます。
自分で広告の費用を決定でき、1クリックごとの課金なので、確実に自社のサイトを見られた場合のみ料金を払えばよいので、あまり予算をかけられないけどネット広告は出したいといった場合におすすめです。
すぐ掲載されるので即効性があり、GoogleやYahooの検索結果に表示されるため、目につきやすい広告となっています。

ディスプレイ広告

Web サイトやブログ、 SNS といった様々な媒体に渡って広告を配信することができる広告です。
バナーで表示されることが多いことからバナー広告とも呼ばれます。視覚的にインパクトを与えられるので、認知拡大を目的として利用されることが多いです。
広告を表示する曜日や時間、エリアを指定できるのでより効果的な広告を掲載することができます。

SNS広告

TwitterやFacebookなどのSNSで掲載される広告のことです。
タイムライン（投稿一覧）で一般の投稿と一緒に表示され、「広告」や「プロモーション」といった内容で掲載されます。
年齢や性別など、ターゲットを絞って広告を掲載でき、内容が興味深いもの、おもしろいものだと拡散されてより情報が広まる可能性がある広告となっています。

動画広告

YouTubeやニコニコ動画といった動画サイトで、動画を再生しようとした際に流れる広告です。
一定時間、強制的に視聴させるタイプと、途中でスキップできるタイプの2種類があります。
近年、テレビより動画サイトを見るというユーザーが増加傾向にあるため、それにともない宣伝効果にも期待できます。
スキップできる広告は、スキップされなかった場合のみ課金されるので、見られたときだけ支払えばよい仕組みになっています。

まとめ

ネット広告にはさまざま種類があり、種類ごとに適したターゲット層や掲載の仕組みが異なります。
どれが良い悪いということではなく、自社に合った種類のネット広告を選んでいくことが大切です。導入する目的に応じておすすめのネット広告を選び、掲載までサポートいたしますので興味のある方、ネット広告を出したい方は是非アイサポートまでご相談ください。

昨今SNSを中心とした動画コンテンツによる、マーケティングが活発になってきています。情報量が多く、視聴者の印象に残りやすい動画コンテンツは、Webサイトやランディングページへ簡単に掲載できることもあり、文章や画像といった別のコンテンツとの相乗効果を期待することができます。
今回は、動画コンテンツをサイトに掲載してマーケティングに生かす方法についてご紹介します。

動画コンテンツとは

企業における動画コンテンツとは、自社および商品やサービスの魅力を映像で伝える手段です。
現在、YouTubeやTikTokなどの動画共有サービスが一般的になりつつある中、個人や企業にかかわらず誰でも簡単に動画を投稿できるようになりました。
さらに、その動画の埋め込みコードをコピーしてWebサイトに埋め込むことで、簡単にサイト内で動画コンテンツを表示できます。
数あるコンテンツの中でも特に動画は、文章や画像だけでは伝わりづらい情報を発信したいときに最適です。膨大な情報を短時間で伝える際にも役に立つと思います。

動画コンテンツをサイトに埋め込むメリット

動画コンテンツは、YouTubeやTikTokなどで公開し、動画共有サイト内の検索ユーザーをターゲットにすることができます。
ただ、それだけでは動画コンテンツを最大限に活用したとは言えません。
動画共有サイトに公開した動画は簡単にWebサイトに埋め込むことができるため、自社サイトにも掲載してこそ動画コンテンツの役割を最大限に発揮できます。

ブランディングになる

Webサイトに動画コンテンツを埋め込むと、企業やブランドの認知拡大やイメージの向上につながります。
つまり、ブランディングに効果的だということです。
仮に、自社サイトのトップページにブランディング動画を埋め込んでおいたとします。
すると、Webサイトに訪れたユーザーは、その動画を起点に企業やブランドの雰囲気を想起できるのです。
こうした雰囲気を伝えるのは文字や画像だけでは限界があるため、ブランディングには動画が最適と言えます。

コンバージョン率が上がる

動画をWebサイトに埋め込むことで、コンバージョン率の向上に寄与します。特にECサイトやホームページで商品やサービスを詳しく紹介している場合、製品の具体的な使い方やメリットを動画で紹介することにより、文章や画像だけでは伝えにくかった情報を伝えることができます。
製品の具体的な使い方まで想像できると、購買意欲が高まりやすくなるためコンバージョン率の向上に繋がります。

アクセスが増える

動画コンテンツは間接的なSEO対策にもなり得ます。
動画コンテンツがSEO対策に役立つ理由は、ページ滞在時間が長くなりやすいからです。
検索エンジンからすると、ページ滞在時間が長いWebページほど役立つコンテンツが含まれていると判断する可能性があるため、ページランクが高まります。その結果、そのページの検索順位が上昇するという仕組みです。
ただし、Webページの制作に加え、さらに動画コンテンツまで用意しようとなると相当なリソースを確保しなければなりませんので、あらかじめ、「この検索キーワードでは絶対に上位を取りたい」というWebページを特定しておき、集中的にコンテンツを拡充していくとよいでしょう。

おすすめは採用動画

採用動画とは、求職者向けに企業のアピールを行い採用活動につなげるための手段です。
動画では、社員の働き方や社内の雰囲気といった抽象的な情報を視覚的に伝えられるため、企業の魅力をより具体的に訴えかけることができるため、自社サイトの求人情報ページに採用動画を埋め込んでおくと、エントリー確率の向上が期待できます。
もし、動画コンテンツを取り入れたいとなった際は採用動画を視野に入れてみてはいかがでしょうか。

まとめ

動画コンテンツは様々なWebサイトととても相性が良く、Webサイト内での利用に最適化した動画を制作できるかどうかで大きく効果が変わってきます。目的にあった動画を目的に適した場所で流し、その効果を検証することで、成果を上げていく必要があります。最近では動画制作スキルがなくても簡単に動画制作ができるツール等も出てきてますので、興味のある方は一度検討してみるのもいいかもしれません。

検索窓に会社名や個人名などを入力した際に、出てくるサジェスト。サジェストは、ユーザーの入力を補助し、キーワードに関連した情報にアクセスしやすくする便利な機能ですが、会社名やサービス名などを入力した時に、その社名や商品に関するネガティブなワードが表示されてしまうことがあります。
アイサポートでは自分の会社や自社サービスに関するネガティブなワードを削除したり、お好きなキーワードと一緒に表示させたりするサジェスト対策を承っております。
今回は当社のサジェスト対策についてご紹介していきます。

そもそもサジェストとは？

サジェストとは検索エンジンを利用する際の「予測変換機能」のことです。
Yahoo、Googleなどの検索エンジンでキーワードを入力した時、そのキーワードと一緒に検索される可能性が高いキーワードが自動的に表示されることが確認できます。
この仕組みが「サジェスト機能」で、付随して表示されるキーワードは「サジェストキーワード」と呼ばれています。
また、サジェストはYahooやGoogle以外にもBingといった検索エンジン、Amazonなどのオンラインショップ、YouTubeなどの動画サイトやSNSなどでも採用されています。

サジェスト対策でできること

ネガティブキーワードの削除

自分の会社や自社サービスに関するワードを検索窓に入力した際に、サジェストキーワードに表示された「ブラック」「パワハラ」などといったネガティブなワードを削除することができます。
ネガティブなサジェストキーワードが多く表示されてしまうと、会社名、個人名ともに、ネームバリューやブランド力が低下してしまいます。また、ネガティブなサジェストワードが検索窓に表示されてしまうことによって、多くのユーザーが、悪い情報が書き込まれたサイトにアクセスしやすくなってしまうので、見つけた場合は早めに対策することをおすすめいたします。

お好きなキーワードとともに表示

検索ユーザーが入力した検索キーワードに対して「お好きなキーワード」＋「会社名 or サービス名」を表示することができます。
キーワードを意図的に設定できることによって、ユーザーへの認知やホームページへのアクセス率向上など、狙ったターゲット層へアプローチできる確率が高まります。
SEO対策で上位表示が難しいキーワードでも表示可能なので、HPへのスムーズな誘導や会社名・サービス名の認知アップに繋げることができます。

まとめ

サジェストキーワードには、検索エンジンを利用する大多数のユーザーの関心が反映されています。
そのため、サービスに関する具体的なキーワードや、前向きなワードが表示されていれば、サジェストはポジティブに機能していますが、ネガティブなワードとともに表示されるようになってしまったら、早めにサジェスト対策をすることをおすすめいたします。是非お気軽にご連絡ください。

誠に勝手ながら弊社では、今年のゴールデンウィークは下記の通り休業させていただきます。

2022年4月29日(金)～2022年5月1日(日)
2022年5月3日(火)～2022年5月5日(木)
2022年5月7日(土)～2022年5月8日(日)

お客様にはご不便をお掛け致しますが、ご理解賜りますようお願い申し上げます。